入浴中に浴槽で体調を崩した高齢者のうち、８割以上が熱中症かその疑いのあることが７日、千葉科学大の黒木尚長（ひさなが）教授（法医学・救急救命学）の調査で分かった。急激な温度差が体に悪影響をもたらす「ヒートショック」は１割未満だったことも判明。死亡事故の場合も同じ傾向があるとみられる。入浴の際にはヒートショックの危険性が指摘されてきたが、定説が覆る可能性が出てきた。

【表でみる】熱中症の応急処置

　厚生労働省の人口動態統計によると、平成２８年に不慮の事故で溺死した高齢者は６７５９人。病死だったケースも含め入浴中の事故死は１万７千人との推計もあるが、詳細を分析した調査はほとんどなかった。

　黒木氏は２９年１２月、６５歳以上の男女３千人を対象にインターネットで入浴に関するアンケートを実施。入浴中に具合が悪くなった人は１０・８％に上り、症状などから熱中症が６２・２％、熱中症の疑いが２２・０％だった。ヒートショックの疑いは入浴前後を合わせても７・１％にとどまった。

　黒木氏によると、体温３７度の人が全身浴をした場合、湯温が４１度だと３３分、４２度だと２６分で体温が４０度に達する。この結果、入浴中であっても重度の熱中症の症状が出て、意識障害を生じるリスクが高まる。そのまま入浴を続け、体温が４２・５度を超えれば突然死することもある。

　黒木氏は「高齢者は神経系の老化で熱さを感じにくく、長時間浴槽につかる傾向にあり、熱中症の初期症状が出ないまま意識障害に陥ることも多い」と説明。予防には湯温４１度以下、入浴時間１０分以内を目安とするほか、こまめに体温を測ることも有効だという。

　一方、黒木氏は２３～２７年に大阪市内で起きた入浴中の事故死のうち、大阪府監察医事務所が取り扱った２０６３人の死因を分析。心臓や脳の疾患を含む病死が７４・８％、溺死が１７・１％で、熱中症は２・２％だった。

　入浴中の突然死の場合、解剖しても慢性疾患以外の所見を見つけることは困難だといい、黒木氏は「病死と判断せざるを得ないのも仕方なく、ヒートショックの症状と結びつけて語られてきた。こうしたケースも大半が熱中症だった可能性が高い」と訴える。

　２８年に大阪市の住宅の浴室で８０代の夫婦が死亡していたケースでは、大阪府警の司法解剖の結果、死因は溺死だったが、熱中症による体温の上昇で意識を失った可能性が指摘されていた。