筋力などが低下し、介護が必要な状態になるリスクが高い「フレイル」について知っている人は1割にも満たないことが、ファイザーの調査結果で分かった。また、親と子どもの間で、介護やその予防策についてのコミュニケーションが十分に図られていないといった実態も明らかになった。【松村秀士】

　フレイルは、年齢に伴って筋力や心身の活力が低下した状態のことで、これが続くと要介護状態になるリスクが高まるとされている。日本老年医学会では、高齢者のフレイルを早期に発見して対処するよう、医療や介護に携わる専門職らに呼び掛けている。

　調査は、9月29日から10月5日にかけて、65歳以上の男女(親世代)の4700人と、65歳以上の親がいる男女(子ども世代)の4700人を対象に実施した。

　それによると、フレイルという言葉を「知っている」と答えたのは、親世代で263人(5.6%)、子ども世代では283人(6.0%)で、共に認知率は1割未満だった。また、フレイルを知っていると回答した人のうち、肺炎がそのリスク要因であることを「知っている」と答えたのは、親世代で207人(78.7%)、子ども世代では248人(87.6%)だった。

　同社では、「各自治体などでフレイル予防のための対策が取られているが、一般的にはあまり知られていないので、啓発に向けた取り組みが必要」としている。

■親世代、子どもとの介護の会話経験は2割弱

　調査では、親世代の4700人に対して、自身の介護について子どもと話をしたことがあるか聞いたところ、「ある」と回答したのは888人(18.9%)だった。また、子ども世代の4700人にも、介護予防策について親に伝えたり教えたりしたことがあるか尋ねたところ、「ある」と答えたのは2050人(43.6%)と半数を下回った。同社では、親子間で介護や予防策について積極的に会話をし、認識を共有する必要性を強調している。