昨年１２月から始まった従業員のメンタル不調を未然に防ぐ「ストレスチェック制度」で、厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票」は、本人のストレス要因、ストレス反応のほか、周囲のサポート状況についても回答させている。

業務を１人で抱え込む状況を避けるためだが、発症してしまえば、会社ではなく従業員自身が治療するしないの判断をするしかない。