団塊の世代が75歳の後期高齢者となる2025年までに、病院の約4割が理学療法士(PT)と作業療法士(OT)の雇用を増やす予定であることが、四病院団体協議会(四病協)の調査で分かった。「増やしていく」と回答した施設の割合が「現状のまま」よりも高かった。施設側は「訪問リハビリの拡大に向けて増員が必要」といった理由を挙げているという。【新井哉】

　 調査は4963施設を対象に5月27日から6月30日まで行われたもので、PTとOT、言語聴覚士(ST)の需給に関して1061施設から回答を得た。　現在と比較して25年までに雇用を増やすかどうか尋ねたところ、PTに関しては、施設の約39%が「増やしていく」とし、「現状のまま」(約22%)を上回った。OTに関しては約42%が「増やしていく」と回答。約22%が「現状のまま」とした。STに関しても「増やしていく」が全体の3割超を占めた。

　ただ、3職種の雇用見通しを「未定」と回答した施設が少なくなく、PTとSTに関しては約4割が未定とした。

　雇用を増やす予定の施設は、調査の自由記載欄で、「高齢者が増えるにつれて、リハビリの必要度も増してくるため」や「訪問に力を入れるため」などの理由を挙げているという。

　今回の調査結果について、四病協は「高齢社会による嚥下障害の訓練や脳血管リハビリなど今後リハビリが必要とされる疾患の増加、地域包括ケア病棟への転換を考えて人員増加を考える施設がある一方、診療報酬改定や医療制度の変更を見越して『未定』と回答する施設も多く見られた」としている。