介護におけるコミュニケーションロボットの効果を明らかにするため、日本医療研究開発機構(AMED)は、約1000台のロボットを現場に投入する実証調査に乗り出すことを決めた。コミュニケーションロボットを対象とした実証調査としては過去最大級という。【ただ正芳】

　人の声や顔に反応し、さまざまな対応をするコミュニケーションロボットについては、既に介護施設などでの導入が進んでいる。導入した現場関係者からは、利用者の表情が豊かになったり、会話が豊かになったりするといった声が上がっているものの、その効果を客観的なデータで示すための調査は、ほとんど実施されていなかった。

　こうした状況を受け、AMEDでは、20-30種類のコミュニケーションロボット約1000台を、20-30カ所程度の介護施設に導入し、現場でのデータ収集と解析を行う方針を固めた。

　実証調査期間は4カ月程度を想定。WHO(世界保健機関)が策定した基準である「ICF」に従い、利用者の言動や行動など変化を追跡調査する。さらに、ロボット導入による介護職員の業務負担の変化についても、定量的に調査・解析する方針だ。

　今後、AMEDではメーカーから調査に使うロボットを公募。5月をめどに対象ロボットを決定した上で、調査への参加を希望する介護施設を公募する。実証調査は8月には開始する見通しだ。